機動戦士ガンダム0087／ティターンズロア

エゥーゴ／All Earth Univers Guardians
　原作：反地球連邦政府組織
　当作：全地球圏宇宙防衛隊

　グラナダ条約によって、非武装中立地帯となった月の諸都市（グラナダおよびフォン・ブラウンを除く）の防衛を担うために設置されることになった平和維持軍。スポンサーは月面都市経済連合。フォン・ブラウンとグラナダは連邦統治領で、月面都市経済連合には参加していない。


月経連／Moon Cities Economic Federation
　原作：該当なし
　当作：月面都市経済連合

　非武装中立地帯となった月は各都市ごとに単一企業による市政が敷かれ、経済特区となっている。ここには連邦政府でも簡単に立ち入ることはできない（半独立）ため、反地球主義組織の温床となった。月経連は、連邦議会への参加を目指し、連邦評議会議員への積極的な支援活動を続けている。また、グラナダは宇宙における連邦統治領としては、総督制を取っており、総督の下に市長が存在する。総督はグラナダ基地司令が兼任する。


グラナダ条約／Treaty of Peace with the republic of Zeon

　正式名称は「ジオン共和国との平和条約」という。月のグラナダ市で締結されたため、「グラナダ条約」または「グラナダ講和条約」、一年戦争（ジオン独立戦争）の終結をもたらしたことから「終戦協定」ともいう。締結された内容は25条におよぶもので、全文が公開されている。なお、ジオン共和国政府によってグラナダ・ヒルダンホテルに全文（連邦共通語＝英語）が掲載された記念碑が寄贈されている。

　1.サイド３宙域のジオン共和国独立の承認
　2.地球連邦政府の領土確定
　3.ジオン共和国の領土確定
　4.小惑星ア・バオア・クーの返還と基地の抛棄（放棄）
　5.小惑星ソロモン（コンペイトウ）の抛棄（放棄）
　6.その他の小惑星の領有権確定
　7.ジオン共和国の連邦領土内における対外資産の抛棄（放棄）
　8.ジオン共和国の国軍保持の承認
　9.両国間における恒久的な戦争行為の禁止
　10.ジオン公国軍のジオン共和国軍への復帰の承認（撤兵協定）
　11.連邦軍人によるジオン共和国軍への軍事顧問の設置
　12.捕虜交換協定
　13.戦争犯罪人協定（GGガスの使用者への戦争犯罪の追及）
　14.両国間における軍事衝突の回避と共同軍事行動協定
　15.兵器開発に関する制限と地上戦力の抛棄（放棄）
　16.南極条約の批准
　17.木星船団の相互独自派遣（相互不干渉）協定
　18.難民支援協定
　19.サイド2、4、5の再建協定
　20.サイド７の合同再建協定
　21.月における非武装中立地帯の承認
　22.グラナダ駐留艦隊に関する協定（エゥーゴへの参加）
　23.領内相互航行権（無害通航）の承認とジオン共和国内軍事通航の承認
　24.経済連携協定（関税に関する取り決め）
　25.月面における軍事施設の抛棄と連邦軍による接収承認


機動母艦【ＳＣＶ】
　地球連邦軍における艦種の一。原作では強襲揚陸艦とされたペガサス級および準ペガサス級（本作品においてはサラブレッド級）は、艦籍番号がＳＣＶであることから、航空母艦の宇宙版という艦種に分類。航空機や航宙機だけでなく、機動兵器を搭載した母艦であることから機動母艦としています。正確には宇宙航空母艦または機動航宙母艦が正確であるとの指摘もありますが、機動母艦で統一する予定です。


巡航艦【ＳＣＬ／ＳＣＡ】
　地球連邦軍における艦種の一。宇宙巡洋艦という言い方がおかしいと感じたため、巡航艦という表現をしています。
ＳＣＬは軽巡航艦、ＳＣＡは攻撃巡航艦＝重巡航艦と定義しています。宇宙巡航艦という表現もします。


宇宙戦艦【ＳＢＢ】
　地球連邦軍における艦種の一。宇宙戦艦については、戦艦が戦列艦の略であることや、特別変更の余地がないと判断したため、宇宙戦艦のままとしています。マゼラン級・バーミンガム級（ドゴス・ギアはバーミンガム級の亜流とします）。

軍艦【ぐんかん】
　軍艦には戦闘力を有する広義の軍関係艦艇の意味と、戦艦および巡航艦・機動母艦・などを意味する狭義の軍艦がありますが、本作では原則として、狭義の意味で用います。広義の意味で用いる場合は「軍艦艇」とします。軍関係の戦闘力を有するものは「艦艇」、戦闘力を有しない軍籍のものは「艦船」とします。艦とは、軍艦艇の内、大型および中型船舶を呼称するもので、艇は小型船舶を呼称する（掃雷艇など）ものとします。


連邦公用語
　ティターンズ・ロアにおける連邦公用語は英語。自治州については、英語のほか、ロシア語、ドイツ語、日本語、漢語などが認められています。


ジオン共和国公用語
　ティターンズ・ロアにおけるジオン共和国公用語はドイツ語。副公用語として日本語、英語が定められています。