第三部 1979年
冷戦の陰翳
険しい道 その2
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リィズの父、トマス・ホーエンシュタインが、なぜシュタージから危険視されたのであろうか。
彼が、シュタージやKGB関係者の言うところの『反体制派のブルジョアジー作家』だったからであろうか？
いや、そんなのを関係なしに、シュタージは文化人やマスコミ関係者を監視していた。
元々、東独はソ連の衛星国として成立した歴史からして、自由な報道などはあり得なかった。
作家や音楽家、映画監督などは作家協会に参加したうえで、人民警察の審査を受け、自由業の許可をえた。
つまり、特別に選ばれた人間の集まりだった。
ベルトルト・ブレヒトのように、対外宣伝のために自由な振る舞いを許される少数の例もあった。
だが、大部分はシュタージの監視付きだった。
シュタージの首領・ミルケの事を悩ませたのは、1968年のプラハの春事件だった。
シュタージの予想に反し、軍内部からの非難と知識人による署名活動が自然発生的に起こった。
その事に恐怖を感じたミルケは、次のように述べたという。
「敵は、特にマスコミや文化人の中に存在している。
古いブルジョア思考や生活習慣の残滓、彼ら特有の能力や感心、理想を敵対的行動に乱用しようと試みている」
ミルケは、プラハ事件の国民や知識階級の共感や感心、とりわけ西側からの文化的影響を恐れた。
自由業とは、東独当局の許しを得た5業種17職種の事である。
5業種は、芸術家、作家、医師及び産婆、科学研究および教育者、発明家である。
17職種は主に作家や芸人、国有映画制作会に属さない映画監督、写真報道家、演出家、劇場支配人、造形芸術家などの文化人。
その他に、医師、歯科医師、獣医師、産婆（助産婦）の医療関係者。
公的機関に属さない教師や科学研究者の学術研究者。
設計業、国営輸出入会社所属の輸出業者、インストラクター、建築家及び発明家など多岐にわたる。
営業許可は県及び県警から出され、問題があれば即座に営業禁止が言い渡された。
東独の自由業は、一種の特権階級であった。
記録によれば、1989年時点で東独全土で15722人。
これは全人口の0.2パーセントであるが、社会的な影響は強かった。
そして何よりも、彼らは優遇税制の対象となり、税負担は年収の2割で済んだ。
例外として、助産婦は1割の負担で、エンジニアと建築家は1970年から優遇対象から除外された。
自由業者の支持政党は、東独を支配するSEDの衛星政党であるドイツ自由民主党と指定されていた。
彼等の権益は、LDPD支部からSEDに通達され、SEDの権益を損じない範囲なら許可される形だった。
つまり自由業とはいえ、SEDの怒りを買えば、SEDの認めた範囲内での自由は奪われた。
即座に許可が取り消
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